當然ではあるが、日本の株価指數の暴落にともない、プットで株価指數先物およびオプション取引をした投資家は大儲けをしている。株式市場の暴落により、まず日本の銀行業および保険會社の信用収縮に及んだ。金融業の危機が出現してからは、日経株価指數はさらに下がり、実體経済を支える企業の株価も下がったため、日本株式市場は挽回できない狀態に陥ってしまった。當然のことながら、日本株式市場の暴落により、不動産への打撃を回避することはできず、日本の不動産市場の壊滅となったのである。そして今も回復していない狀態である。
あとどのくらい後ろに下がれば中國も當時の日本みたいになってしまうのだろう?もしかしたら、もう半歩ほどなのかもしれない。日本の株式市場を襲った「爆弾投下3部作」を、中國と対比させてみよう。第一:中國は2010年3月31日に信用取引を始めている。第二:中國は2010年4月1日に株式指數先物取引を始めている。第三:中國では未だ外資系証券會社が証券取引所の會員権を得ることを許可していない。このため、米國はあらゆる方法で、証券取引所の會員権を外資系証券會社にも開放することを中國に要求してくるだろう。中國が半歩でも譲歩すれば、間違いなく、狙撃圏內に入るはずである。これが恐ろしいところである。
「中國網日本語版(チャイナネット)」 2010年5月13日