■製品競爭力が柱

「今回の日系企業の好転には円安効果の側面もあるが、企業が自ら調整を行なった結果でもある。その経験はモデル転換と高度化を強調する中國企業にとって參考となる」。業界ウォッチャーの劉歩塵氏は「少なからぬ日本企業は長い歴史を持ち、數回の危機を経験してきた。彼らの再生能力を軽視してはならない」と指摘した。

巨大な経営圧力を前に、日系家電大手は人員削減や資産売卻を行なったが、製品競爭力を取り戻す努力はずっと怠らなかった。ソニーやパナソニックの上級管理職は様々な場で本紙記者に「製品を柱とし、真に顧客を引きつけることのできる製品の開発に努力する」と強調した。

「少なからぬ中國企業はコンセプト?マーケティングを過度に重視し、製品競爭力やユーザー體験を軽視している。これは間違った考えだ」。テレビ業界のアナリストも「例えば過去2年間もてはやされた3Dコンセプトは、ユーザー體験が悪く、今では産業化できるかどうかも疑問だ」と指摘した。（編集NA）

「人民網日本語版」2013年8月9日