2007年、サムスンが日本から撤退し、間もなくして現代自動車も撤退した。その後サムスンはスマートフォンを皮切りに日本に回帰。ライバル會社のソフトバンクとKDDIに対抗するため、NTTドコモがサムスン攜帯の販売を開始した。ソフトバンクとKDDIがiPhoneを販売したのに対して、NTTドコモはiPhoneを販売しなかったため顧客流失を食い止められずにいた。IDCの木村みちこ研究員は、「ドコモがサムスンを必要としていることは、サムスンの日本回帰の扉を開いた」と分析している。

今年５月から、ドコモは各都市で、サムスンのGalaxy S４とソニーのXperia Aを共に大々的に宣伝し、日本のキャリアが初めてサムスン攜帯の地位を高く持ち上げた。現在ドコモのサムスンに対する態度は複雑だ。サムスンのスマートフォンの日本での売り上げは伸び悩んでいるものの、他の國では、テレビやその他の製品を通じて、サムスンブランドは益々有名になっている。

ドコモによると、夏のキャンペーン中、サムスンGalaxy S４の販売臺數は７月中旬までに40萬臺に達し、一方のソニーXperiaは半分にも満たないという。

日本のスマートフォンの市場は、アップルが最大の40％のシェアを占め、続いてシャープが15％、ソニーが13％、サムスンは上位５位にもランキングしていない。

日本と韓國のメディアの報道によると、サムスンはパソコン分野で日本に再進出を狙っているという。これに対してサムスンはコメントを拒否している。

「ソニーVSサムスン」の著者Sea-Jin Chang氏は、韓國企業は日本で明るい未來が期待できるという。「日本の消費者は國産品に偏った愛著があり、アップル以外の韓國と歐米企業の製品に満足することはない。しかし今後、日本の主な消費者層はしだいに韓國企業を受け入れるようになる」と分析している。

「中國網日本語版（チャイナネット）」2013年8月18日