中國で有名な経済評論家?呉暁波氏が書いた「便座を買うために日本行く」という文章がネット上で熱い議論を巻き起こしている。「メイド?イン?ジャパン」の衰退が中國の多くの人に信じられている。それは、主に世界の電子産業の中でも最もハイレベルかつ最も優良な企業、日本の8大電機メーカー（ソニー、日立、パナソニック、東芝、富士通、NEC、シャープ、三菱）が長年、苦境にあえぎ、輝きを失ったことによる。これと同時に、「メイド?イン?チャイナ」が、徐々に臺頭してきて、國內市場のシェアを復活させるのに成功しただけでなく、近年は國內から世界に向けて急速な勢いで進出している。このような逆転傾向の中、中國人の「メイド?イン?ジャパン」の沒落に対する見方には、若干他人の災難を見て喜ぶような意味合いが含まれていた。

しかし、呉暁波氏の文章には、日本を訪れた中國人が大挙してトイレの便座やドライヤー、セラミック包丁、ステンレスボトル、電動歯磨きなどを爭って購入する様子が生き生きとして描かれ、「メイド?イン?チャイナ」が「メイド?イン?ジャパン」を追い越したという一部中國人の幻想を思いがけずにぶち壊してしまった。

日本の電子企業の沒落は、決して日本製造業の実質的な水準を示しているわけではない。それどころか、日本の製造業は圧倒的な実力を有している。國際連合工業開発機関（UNIDO）が2013年11月にまとめた「2012?13年工業開発報告書」によると、日本の製造業の競爭力は世界でトップであり、中國はたったの７位だった。また、2014年の米「フォーチュン」誌に掲載された世界の企業ランキング「フォーチュン?グローバル500」を見ると、ランクインしている中國大陸部の企業は91社で、數の上からは日本の57社を大きく上回っていたが、製造業分野だけを見ると、ランクインしている中國の製造業企業と日本の製造業企業はぞれぞれ36社と29社で、數ではほとんど変わらないと言える。だが中國にとってはきまりが悪いことに、中國の製造業の企業36社のうち4社が同年赤字を計上していた。一方、日本で赤字を計上したのはソニー1社だけだった。