米國のある市場研究機関がこのほど、iPodを「分解」し、全ての部品の生産メーカーおよびコスト?利益を一つ一つ分析した。

　その結果、米國で一臺299ドルで売られているiPodのうち、流通にかかるコストが75ドル、アップル社の収入は80ドル、製造コストの合計は144ドルだった。この144ドルのうち、ハードウェアとディスプレイの2つに関しては、日本企業が93.39ドルの付加価値を創出、中でも東芝が主要部分を占めている。その他のコストは、米國、日本、韓國の一部企業が生産する部品と技術特許料など。そして、iPodの組み立てを行っている中國は、iPod1つが売れるたびに「數ドル」の加工費を受け取っているだけだった。「経済參考報」が伝えた。

　この、いわゆる「iPod警示（iPodの警告）」をいまさら蒸し返す理由は、國內外のメディアが近頃、「中國経済はすでに日本を超え、世界第2の経済體となった」などと幅広く報道しているためだ。

　中國人たちが誇らしげに喜んでいる今こそ、もっと深い危機意識を持つべきなのだ。GDPや貿易統計のデータにも、深刻な「ミスリーディング」があるかもしれない。

　もしGDPや貿易データを「分解」して分析してみたら、中國はほとんどの分野で世界産業バリューチェーンの最末端にあることがわかるだろう。私たちは世界からうらやまれるようなGDPと輸出データを獲得した。しかし、アップル社や東芝のような世界的大企業は、さらに多くの利益を手に入れているのだ。

　アップルや東芝に対する民衆の「怒り」を誘発するつもりなのではない。理性的な読者ならば、私たちといっしょに検討するべきだ。どうしてiPodからうまれるケーキ（利益）のうち、アップルと東芝が大部分の分け前をもらい、中國は「かけら」しか手に入れられないのか？