BBCは22日、「安倍氏、中國、垣根」と題する記事の中で皮肉たっぷりに、「安倍首相は演説の中で、アジアの成長の果実を軍備拡張に浪費すべきではない、アジアと世界は一つの危機管理枠組みが必要と主張した。しかし1年前の就任以來、島嶼の帰屬問題と本人による悪名高い靖國神社により、中國との緊張を激化させた」と伝えた。スイス紙『ターゲスアンツァインガー』は23日、「安倍首相は平和を呼びかけ、中國の軍事費増加を批判したが、日本の平和憲法改正については取り上げなかった」と指摘した。

ウェブサイト「Japan Today」では、「安倍首相は、世界は勇敢に中國と向き合わなければ、悪い結果を迎えると訴えた」という文章が、最も注目を集めている。ネットユーザーの「smithinjapan」（ハンドルネーム）は、「安倍首相は軍事の自制を呼びかけ、拡張主義の抑制を希望したが、いかにしてこの目標を実現するのか？軍事費の増加か？米國から記録的な數の兵器を調達することか？憲法9條の改正か？この偽善者め！」とコメントした。

韓國政府は23日に安倍首相を強く批判し、靖國神社參拝に関する弁解は「話にならない」とした。中國の王毅外相は23日にスイスのモントルーで、「安倍首相は弁解するほど噓を露呈している。これは人類の良知と世界の公理に背き続ける、その間違った歴史観を証明している」と指摘した。テレビ東京系列「WBS（ワールドビジネスサテライト）」の小谷真生子キャスターは環球時報の記者に対して、「安倍首相の靖國神社參拝に関する説明は噓八百だ。靖國神社の參拝は日本の首相の職責ではなく、日本國民が希望することでもない。安倍首相は參拝したいならば、なぜ首相退任時に行かなかったのか？なぜ日本に國際世論の圧力を背負わせようとするのか？」と語った。

?中國網日本語版(チャイナネット)?　2014年1月24日