このほど中日韓関係の話題が、世界の関心の的になっている。中日韓首脳會談が、3年5ヶ月ぶりに11月1日にソウルで開かれた。3カ國は首脳會談後、「北東アジア平和協(xié)力共同宣言採択」を発表した。11月7日付の仏華字紙『歐州時報』が社説で伝えた。

今回の首脳會談の再開はある程度、中日韓の協(xié)力が回復(fù)したというシグナルを発した。3カ國は近年の「マイナスエネルギー」が充満した局面を脫し、協(xié)力の前向きな議題に向け再出発した。

北東アジアの政治情勢は現(xiàn)在、転換點を迎えているという観點がある。この転換點を出発しどこへ向かうかは、各國の今後の具體的な行動によって決まる。現(xiàn)狀を見ると、中日韓の「前進」に影響を及ぼす要素は少なくない。

2008年に首脳會談の枠組みが構(gòu)築された當時、日本はアジア最大の経済體だった。紆余曲折を経て3カ國の首脳が再集結(jié)すると、中國はアジア最大の経済體の座に腰を落ち著け、北東アジア経済の內(nèi)在的な変化をけん引する要素になった。これは日本を失望させ、方向を見失わせている。

歴史を正視し、初めて未來を見據(jù)えることができる。現(xiàn)狀を把握しなければ、未來に向かえない。日本は歴史に対する責任を擔えず、現(xiàn)狀に対しても「やけくそ」になっている。この狀況下でどのように未來を選択するかは、主に日本政府が歴史に対して正確な態(tài)度を持つかにかかってくる。

経済?貿(mào)易協(xié)力により政治の相互信頼を促進し、相互信頼を基礎(chǔ)とし前向きな流れを作る。これは中日韓が必然的に選ぶシナリオだ。このような交流の中、第6回中日韓首脳會談は、3カ國関係の新たな出発點になることができる。

「中國網(wǎng)日本語版（チャイナネット）」2015年11月9日