資料寫真
中國の朝韓問題専門家?呂超氏は7日『環球時報』に対し、「韓國メディアの報道した軍事演習取り消しが現実のものになれば、我々は韓國のその時機を判斷し情勢を推し量った賢明な行動を歓迎する」と語った。ただし、呂超氏の考えでは、米韓が完全に軍事訓練を取り消す可能性は低く、軍事訓練縮小または空母派遣の取りやめに止まる可能性が高いとみている。米韓は軍事訓練の標的を北朝鮮としているが、戦爭をも恐れない北朝鮮にとって、軍事訓練など何の脅威にもならない。「効果の望めない軍事訓練の副作用で、中國との関係を悪化させてしまっては、韓國にとって何の意味もなくなってしまう。」
日本の『毎日新聞』によれば、黃海は朝鮮半島と中國の山東半島の間に位置する。米韓軍は仁川以南の海域で合同演習を計畫しているが、その西側が山東半島であり、中國北海艦隊の所在地、青島となっている。米國空母がその海域に出現するということは、平壌に向かって長やりを構えるようなものだ。しかし、黃海を自分たちの裏庭と思っている中國は、そこにどんな長やりが持ちこまれようと、黙っているわけにはいかない。また、同紙は7日、米韓の黃海での軍事訓練について、事態は複雑化するばかりで、今後、米中が黃海を舞臺として激しい攻防を繰り広げる可能性もあるとしている。
7日午後、『環球時報』の孫秀萍記者が橫須賀の市議所を訪れた際、基地対策科の役人は、空母「ジョージ?ワシントン」號が出航していないことを証言した。ここ最近、韓國メディアは、軍事演習に対する中國各界の不満に注目し始めている。「米韓西海(中國:黃海)軍事演習に中國激怒 軍部メディアも斷固抗議」、これは7日、韓國の『朝鮮日報』サイトで、最も目を引かれた掲載記事の一部である。記事は、中國の憤慨が、中國が黃海を沿岸安全に関わる要衝と見ていることに由來するとしている。つまり、米國の空母が黃海に配備されれば、それは北京、天津等の中國首都圏都市及び遼東半島等の地區が全て、米國空母の戦闘範囲に入ってしまうことを意味するのだ。