國際関係の東アジアの舞臺において日本の指導者の靖國神社參拝へのこだわりが中日関係、韓日関係の発展を妨げる障礙および地域の安定に影響を與える「負のエネルギー」となっている。

今月9日に日本の閣僚が安倍晉三首相の靖國神社參拝を求めたことに、中韓両國は強く反発。これにより安倍首相は靖國神社の秋季例大祭を見送らざるを得なくなった。読売新聞が伝えたところによると、安倍首相は17日から始まる靖國神社の秋季例大祭に合わせた參拝を見送る方向に傾いている。首相は秋季例大祭での參拝はしないが、神前に供える「真榊料」を奉納することで調(diào)整している。4月の春季例大祭の際と同様の対応となる。

首相周辺は「真榊を奉納しただけでも中國、韓國は文句を言ってくるかもしれないが、春季例大祭でやったこと以下ということはない」と述べた。

日本の敗戦日にあたる8月15日には閣僚を含む多くの政治家が靖國神社を參拝した。安倍首相は參拝しなかったが、「真榊料」を奉納。靖國神社には戦犯の位牌が合祀されているため、日本の天皇でさえ70年代以降參拝していない。野田前首相の態(tài)度と対照的でこれまで何度も「參拝したい」意向を示してきた安倍首相だが、參拝を反対する中韓両國に配慮して15日當日には參拝しないが、自民黨黨首として私費で「玉串料」を奉納する。