「中國のインフレはそこまで深刻な問題にはならないだろう。懸念しすぎる必要はない」とゴールドマン?サックス?アセット?マネジメントのジム?オニール會長は、香港で中國メディアの取材に応じ、「中國の経済成長は明らかに緩やかになってきており、インフレ負擔は下半期には軽減するだろう。そのときには、中國政府は引き締め政策を止める必要があり、株式市場では大幅な反発が起きるだろう」と指摘した。

オニール氏は、GDPが世界全體の1%以上を占める8つの國を、「成長國市場」とし、中國、ブラジル、ロシア、インドの「BRICs」4カ國のほか、メキシコ、韓國、トルコ、インドネシアの4カ國も含まれる。そしてオニール氏は、ポーランド、サウジアラビア、アルゼンチン、イラン、タイ、ベネズエラ、ベトナムなどGDPは世界全體1%に満たないが、成長が著しい國家を「新興國市場」と定義している。

オニール氏は、8カ國の成長國の今後の成長に期待している。彼の予測では、2020年には、この8カ國の合計GDPが世界経済に占める割合は2010年の23%から一気に35%まで上がる。そして、先進國市場の7大工業國の合計GDPは2010年の65%から40%に低下する。