日本のテレビメーカーは長年にわたり國際市場でシェアを拡大していたが、過去一年間の疲弊した市場および東日本大震災の影響を受け、これらの企業は為す術を失い、相次いで巨額の赤字を計上した。東方早報が報じた。

2月1日、日本の2大テレビメーカーとされるソニーとシャープが、第3四半期報告を発表した。昨年12月末の第3四半期終了時、ソニーの赤字額は21億ドル（約1617億円）、シャープの赤字額は23億ドル（約1771億円）に達した。パナソニックは2社に先駆け第3四半期報告を発表したが、赤字額が13億5000萬ドルに達した。日本のテレビメーカーは2011年度、かつてない苦境に立たされた。

日系企業の相次ぐ巨額赤字と対照的に、韓國のサムスンやLGは好調な業績をキープした。中國企業の創維（スカイワース）、TCL、海信（ハイセンス）等も苦しい経営を強いられたが、赤字を計上することはなかった。TCLが発表した業績予想によると、2011年通年の純利益は、15－18億元（約180－216億円）に達する見通しだ。しかし中國企業が気を弛めることはできない。ソニー、シャープ、パナソニックのテレビ製品は、中國の高級市場で高いシェアを維持しているからだ。