英國誌「エコノミスト」は中國人の海外不動産市場への投資と日本の1980年代の米國不動産市場への投資とを比較し、中國の個人資本による海外不動産投資の方が日本のかつての投資より合理的であるとの見方を示した。

1989年、日本の三菱グループが14億ドルで米國のロックフェラー?センターを購入したことは、米國の衰退および日本の勃興の象徴とみなされた。だがその後の円高や不動産バブル崩壊で、日本経済は低迷し、米國側は折をみて14億ドル以下の価格で同センターを買い戻した。結果的に三菱グループは10億ドルを上回る損失を出すことになった。

同誌の指摘によると、中國人投資家は三菱の二の舞にならないよう、細心に慎重に投資先を選択し、取引では公平さを維持するよう努力し、「涙とともに取引が終わるような事態を避けている」という。（編集KS）

「人民網日本語版」2014年1月6日