わずか37萬平方キロメートル（世界61位）の國土面積しか持たない日本では、自然資源が不足している。これは爭うことのできない事実だ。しかしながら日本の領海?排他的経済水域の面積は、世界でも上位に入る。日本の多くの専門家は、「無限の可能性を秘めた人類の新境地」である海洋を、日本経済振興の新たな原動力にし、海洋開発により「資源小國」のレッテルを剝がし、「資源大國」の夢を実現するべきだと主張している。

経済産業省はこのほど、日本近海の海底に埋蔵されているメタンハイドレートからメタンガスを取り出す試験に成功し、2016?2018年のメタンハイドレート実用化に向け重要な一歩を踏み出したと発表した。推算によると、日本周辺海域のメタンハイドレートによる天然ガスの埋蔵量は、日本の100年間の天然ガス消費量を満たすという。仮に実用化水準に達した場合、これは日本のみならず、世界にとっての「メタンハイドレート革命」になるだろう。

メタンハイドレートの分布は石油のように密集していない。そのため日本による同試験の成功は、國際社會からの注目を集めた。米國は近年、日本と「エネルギー資源同盟」を結び、メタンハイドレートを「未來のエネルギー」から「現実のエネルギー」に変化させるべきとした。安倍首相は先ほどの訪米で、「シェールガス革命」が起きている米國に対して、日本に天然ガスを輸出するよう求めた。「メタンハイドレート革命」と「シェールガス革命」により、日米両國の「エネルギー資源同盟」はたちまちにして実現されるかもしれない。そうなった場合、日米両國のエネルギー安全に活力が注ぎ込まれ、さらには世界エネルギー構造全體に影響を及ぼす事もありうる。

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