このほど開かれたG8サミットで予定されていた、オバマ大統領と安倍晉三首相の両國首脳會談が「ドタキャン」となった。一部からは、米日関係の「弱體化」に関する憶測が飛び交っている。このような推測は、実情から離れている嫌いがある?!腑h球ネット」が伝えた。
まず両氏は事前に「電話會談」を行なっており、安倍首相も訪米済みだ。両國は同盟関係を結んでいる。米國は米日同盟をアジア政策の基盤?支柱としており、これは今後も変化が生じそうにない。いかなる同盟関係の構築も、それぞれの利益に基づいたものだ。これは常識である。課題に直面した際に、同盟國のそれぞれの利益が一致する場合は、一丸となって敵に対応する。しかしこの利益が一致しなかった場合、一方がもう一方の足を引きずることになり、同盟関係が重荷となる。そのため同盟関係は諸刃の剣であり、「禍福を共にする」という規制に縛られる。
このほどある學者は、「トゥキディデスの落とし穴」により中米関係に向け警鐘を鳴らし、ペロポンネソス戦爭はスパルタのアテネに対する「恐怖」によるものだと結論づけた。しかしブルッキングス研究所のウェブサイトはハーバード大學の政治學者の評論文を掲載し、同戦爭のより直接的な原因は、同盟國間の紛糾にあったと指摘した。同評論文はこの指摘を踏まえた上で、今日の東?南中國海の情勢に話を戻し、米國に対して「同地域における連合の管理は、米國のアジア安定維持に向けた努力にとって、最大の課題になる可能性がある」と指摘した。