日本の右翼メディアは釣魚島(日本名?尖閣諸島)問題で戦爭をけしかけ、脅威を誇張している。日本の國際情報誌「SAPIO」7月號は、中國の空母は「張り子の虎」、つまり戦爭になれば先進軍事技術をもつ日本の自衛隊の敵ではないと報じた。産経新聞傘下の情報サイト「ZAKZAK」は、中國が韓國による竹島(韓國名?獨島)強奪を參考にし、退役軍人など1000人を「民兵」として募集し、武裝して釣魚島に上陸?占拠する計畫を練っていることが分かったと伝えた。
中國人學者の呉懐中氏は、「安倍政権がこのほど新たな防衛白書を発表した。また全力で憲法改正を推し進めるには『脅威』が必要となる。2010年の船衝突事件と2012年の釣魚島問題悪化で、中日の実力が逆転し、日本では中國『侵入』に対する大げさな報道が増えている」と指摘する。
「SAPIO」7月號の「もし、中國?北朝鮮と戦わば 日本“國軍”の実力を徹底検証 自衛隊は本當に強いのか?」という見出しの記事は複數の獨立した文章で構成され、日中の武器の優劣を集中的に比較、両國の海戦の結果をシミュレーションしている。それによると、中國が航空母艦「遼寧」を含む艦隊を編成して釣魚島を「襲撃」しても、中國の艦載機はまだ熟練していない段階にある。艦載機J-15(殲15)は武器や燃料の搭載量を極力減らしてようやく著艦できる程度で、戦闘力にはならない。それに対し、日本の自衛隊は対潛哨戒機P-3Cで中國艦隊の動向を効果的に掌握でき、水上艦隊のミサイル防衛、ミサイル攻撃、潛水艦による海峽封鎖などの手段を十分に発揮して中國艦隊に対して遮斷的反撃を加えることができると言及する。