第2次大戦を専門とする西洋の歴史學者の一部は、中國の戦場の地位をことさら低く見積もり、中國の戦場を太平洋の戦場の付屬とみなす傾向にある。だが事実からわかるのは、日本は海空の精鋭部隊を太平洋の戦場に集中させていたものの、戦爭の基本的な目標や戦略的な地位などから考えれば、中國は依然として東洋の戦場の重心であり、日本軍の主要な戦略目標は中國を侵略し、呑み込むことにあったということである。

日本は、北進?南進を並立させる國策方針に従って、1937年に七七事変（盧溝橋事件）を発動した。中華民族は、中國共産黨が呼びかけた抗日民族統一戦線の旗の下に団結し、苦しい全國的抗日戦爭を展開し、短期決戦をねらった日本軍の目論みを挫折させた。日本軍部は、「昭和十三年秋季以降対支処理方策」などの策略を制定し、中國に対する全面的な戦略封鎖を実施した。日本軍の侵攻ラインは、中國の輸送ルートをめぐってインドシナ半島へと広がり、包囲攻撃の実現が目論まれた。1939年、ドイツがポーランドを侵攻すると、日本の戦爭意欲は大きく刺激された。この後の2年余り、日本の軍部と政府の高層は、ソ連極東地區への北進か、東南アジアと西太平洋への南進かの戦略の選択で揺れ続けることとなる。最終的には、戦爭において必要が逼迫していた石油やゴムなどの戦略物資を略取するため、日本は1941年12月8日、太平洋戦爭を発動した。

日本軍はこの間、正面の戦場における冬季の攻勢と、華北の戦場における八路軍の百団大戦に直面した。1940年7月27日、大本営政府連絡會議は「世界情勢の推移に伴う時局処理要綱」を制定し、中國事変の終結にまず重きを置くことを強調した。ドイツ軍が大挙してソ連を侵攻したことにより、軍部では北進派が一度は臺頭した。だが參謀総長の杉山元は、日本が中國に展開する兵力は大きく、北進は事実上不可能だと強調した。翌41年7月2日の御前會議では、「帝國は依然支那事変処理に邁進し且自存自衛の基礎を確立する為南方進出の歩を進め」るとの決定がなされた。

同年10月16日、東條英機內閣が組閣され、「総體戦」の獨裁體制がついに確立され、「南方に進出致しまして重慶政権を背後より支援し其の抗戦意志を彌が上にも増長せしめつつある英米の勢力と重慶政権の連鎖を分斷致しますることは事変解決を促進する為極めて必要なる措置と考えらる」との戦略方向が規定された。作戦部長の田中新一は説明している。「支那事変の解決は、ただ歐亜を綜合した國際大変局の一環としてのみ、これを期待することが出來る」。

上述の決定が示しているのは、日本が中國侵略戦爭の危機的な局面において北進を放棄し、太平洋戦爭を発動し、英米に宣戦布告したのは、追い詰められた獣が暴れたようなものであったということである。ここで重要なのは、中國の軍隊と人民の粘り強い抵抗が、その既定の戦略計畫を亂し、日本を中國の戦場において苦境に陥れたことである。日本の戦略研究家が分析しているように、「対中戦爭の指導的地位は、運命を南方に託すという従屬的な地位に引き下がり、本來の性質を失った。対中戦爭はその指導的地位を放棄するしかなくなった」。中華民族が力を合わせた抗日戦爭は、日本の戦略的な企図を根本から挫折させたのである。

「中國網日本語版（チャイナネット）」　2015年8月20日

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