2010年から2014年の日本の科學研究論文件數が世界全體に占める割合は、2000年から2004年の水準9.9％から、6.3％に低下した。論文の影響力を表す指標となる論文引用回數も9.1％から6.3％に下がった。若年研究者が目先の利益を急いで求める現象が目立つようになり、小保方晴子氏による不正事件などは日本の科學研究を貶めた。

2016年の英「タイムズ?ハイアー?エデュケーション（THE）」リストで、それまでアジアの大學ランキングトップだった日本の東京大學も第4位に転落。日本の経済狀況の悪化で財政負擔は日増しに重くなり、政府が國立大學に投じる予算は増えるどころか減少した。2014年は約1兆1000億円と、10年前に比べ約10％減った。

2016年度から5年間にわたる日本の?第5期科學技術基本計畫?では、研究開発予算として26兆円を投じ、若年研究者に対する支援を拡大する方針が示されている。ただ、日本は財政難のため、新興経済國と科學研究で競おうと思っても、力が及ばないだろう。

?中國網日本語版(チャイナネット)?　2016年10月10日