実際のところ、中國の政府と民間が共同出資して空母を建造するとの推測は、中國重工が株式の取引停止を発表した5月中旬から早くも注目を集めていた。中國重工は當時、取引停止の理由として、「國內の資本市場では前例のない大規模なプロジェクトを計畫しており、軍需産業の大型裝備事業に関係することである」と発表していた。英軍事情報誌『ジェーンズ?ディフェンス?ウィークリー』はその間、米衛星畫像大手デジタルグローブ（DigitalGlobe）が撮影した寫真から、「上海の某造船工場ではすでに中國海軍のための純國産空母の建造が始まっている」と指摘した。ロシアの軍事週刊紙『Military-industrial courier』は、「世界最大規模の造船業を有する中國が、アメリカに次ぐ世界第2の巨大な艦隊を築き上げるのは時間の問題だ。中國海軍が目指す今後の発展の方向が空母建造であることは間違いない」との見方を示している。

「中國網日本語版（チャイナネット）」　2013年9月13日