右翼の言論、日本のイメージを損ねる

有名作家で活動家である曽野氏がアパルトヘイト政策を賞賛したことは、日本の世論を騒然とさせている。

一部の政治アナリストは、安倍政権は日本の國際的なイメージを改善しようと取り組んでいるが、曽野氏の言論は悪いタイミングだったと指摘した。一部の人は、東京が2020年に五輪を開催するが、曽野氏の言論は失禮極まりないとしている。政治評論家、有名作家の伊藤惇夫氏は、「安倍首相の側近、安倍首相の考えをよく知る人は、日本人という観念を強調する傾向を見せている。これは世界の人々から警戒される可能性がある」と述べた。

伊藤氏は、「曽野氏がこのように主張できる雰囲気は、安倍首相の就任後に形成されたものだ」と指摘した。

日本の一部メディアは、日本の右翼分子および一部の政治家が、日本の軍國主義の侵略を受けたアジアの隣國の気持ちを無視していると判斷している。安倍首相の再任以來、右翼の言論が増長の動きを見せている。

萩生田氏が「日本に戦犯は存在しない」と述べ、慰安婦問題について「日本の名譽を取り戻す」と発言したことについて、韓國紙『中央日報』は13日、これらの言論には被害國の被った災いに対する配慮の欠片もないと論じた。

?中國網日本語版(チャイナネット)?　2015年2月15日