韓國人の金善龍さんは「民間が心から望むのは友好であり、これは各國民の利益になる。韓國も中國と同じく、侵略戦爭の被害國だ。日本は朝鮮半島を36年間も植民地支配し、現地人に深く重い災いをもたらした。3カ國の民間は交流と理解を強化し、平和に力を貢獻するべきだ」と語った。

岡山県生まれの西本伸さんは、幼い頃から戦爭の威力を実感していた。「私の家は広島の近くで、原爆がもたらした長期的な危害を目にした。中國と韓國の代表者の発言を聞き、私の心は複雑で重苦しくなった。民間交流がさらに頻繁になり、民間の大きな聲を形成し、3カ國の睦まじい友好を促すことを願う」

中國共産黨中央黨史研究室の田玄研究員は「中日韓民間団體の交流と相互訪問が日増しに熱を帯び、政府交流の重要な補完となっており、非常に価値がある。彼らは歴史の真相と平和の信念を伝えるため、民間から聲を発している」と述べた。

南京民間抗日戦爭博物館の呉先斌館長は「中日韓の人々は、悲痛な歴史を共有している。來訪する日韓友好団體が、近年増加を続けている。新時代に成長した若者が民間交流への參與を強めている。彼らこそが平和の未來だ」と話した。

「中國網日本語版（チャイナネット）」2016年10月17日