客観的に見ると、今後の中日関係は片方の足で歩み寄りながら、もう片方の足で引き下がる余地を殘すことになりそうだ。両國の貿易及び各種協力を続けながら、両國間でさまざまな摩擦が生じ、第三國（米國など）のけん制を受けることになる。

　全體的に見ると、中國は中日関係の実情に応じ、中日関係を積極的な方向に向かわせることを基本的な目標とし、原則の堅持を両國の紛爭を処理するための物差しとする。中國は日本の積極的な動向を勵まし、日本の間違った行為に対しては原則的に譲歩しないが、具體的な摩擦を過大視することで両國の全面的な関係を損ねることもない。

　それならば、日本側に中國との関係改善の願いが確かに存在し、具體的な問題により中日の全面的な関係を悪化させたくないならば、両國は徐々に前進し、相互信頼と善意をゆっくり蓄積できるだろう。今後のより実質的な関係改善の基礎を築けるはずだ。

　中日両國は和すれば共に利し、爭えば共に損をするの関係だ。これは雙方の民間で認識されていることだ。中日対立の最大の受益者は米國だ。米國には中國との戦略的な競爭を強める動向があり、今後はさらに日本がアジアで中國の相手になり、米國の言うことを聞く「忠実な同盟國」になることを必要とする。これは中日両國に損害をもたらす。

　中日の関係緩和はどの面から見ても、両國の根本的な利益に合致する。中國と日本が現実的な干渉を排除できれば、戦略的な関係緩和につながる。これは試す価値があるだろう。

　中日関係の実質的な緩和を実現するためには、次の2つの條件を満たすべきだ。まず、両國は軍事衝突の可能性をなくす必要がある。これは両國が釣魚島沖、東中國海全體で、雙方の食い違いをコントロールすることを意味する。次に、両國は中日貿易の停滯、さらには低迷の流れを覆し、二國間経済?貿易協力のさらなる繁栄を促す必要がある。

　中國のGDPは日本の3倍弱に達しており、両國のパワーバランスに歴史的な逆転が生じている。雙方はこの変化に順応するべきだ。日本は中國の臺頭を心から受け入れ、中國は19世紀末から日本に長期的に抑圧され、虐げられてきた民族の心理を調整するべきだ。両國の民間がこの関門を突破できれば、中日には実際に重大な利害をめぐる衝突が存在せず、共に未來に向かうパートナーになれることに気づくはずだ。

「中國網日本語版（チャイナネット）」　2018年1月23日