アメリカの空母「カール?ヴィンソン」號

米國防総省ウェブサイトの11日付報道によると、グリーナート米海軍作戦部長は「私が一晩中眠れない理由を問われるなら、ホルムズ海峽情勢と灣岸地域で行われている貿易がその答えだ」と述べたという。この発言は意味深長だ。米國にしてみれば、対イラン戦爭の発動は難しくないが、灣岸諸國全體への経済的打撃は深刻なのだ。灣岸情勢は一觸即発の狀態にある。人民日報海外版が伝えた。

米軍は11日、米國の新たな空母戦闘群がすでにアラビア海に到著しており、別の空母戦闘群も同海域へ向かっていることを発表した。だがイランとの関係は否定し、通常の展開に過ぎないと説明した。

■相互威嚇

國際原子力機関（IAEA）は昨年11月、イランが核兵器関連の活動を進めていると発表した。これ以降、米國とその同盟國はイランを「目の敵」とし、灣岸情勢は一觸即発の狀態となった。同12月31日、オバマ米大統領は、イラン中央銀行と取引を開始または継続する外國の金融機関の米國內での取引を禁止する、対イラン制裁法案に署名した。EU幹部は今月4日、イラン産原油の禁輸についてEU各國が一応の共通認識に達したことを明らかにした。今月30日のEU外相理事會で、イラン産原油の禁輸について合意する可能性がある。イランのEUへの原油輸出は全體の約5分の1にあたる日量45萬バレルで、2番目に多い。制裁が可決された場合、イラン経済への打撃は言うまでもない。

現時點では米國とイランはまだ非難を応酬し、威嚇し合う段階にとどまっている。だがEUが米國に呼応して原油禁輸に踏み切ると、真の導火線となる。イランがその言葉通り、ホルムズ海峽を武力封鎖すれば、米國が開戦するのは間違いない。