東京裁判で、日本側弁護士は歴史の真相をよく分かっていた

南京大虐殺発生當時、日本陸軍の殘忍さはすでに世界中の知るところとなっていたが、大多數の日本人は、1945年の「東京裁判」で初めてその事実を知った。通稱「東京裁判」とは極東國際軍事裁判のことで、1946年5月3日に開廷され、その2年後、東條英機以下25名の被告全員が有罪判決を受け、そのうち7名が絞首刑となった。

資料寫真:東京裁判

當時、日本の新聞は全部で4面しかなく、連合國最高司令官総司令部（GHQ）の指示により、ほぼ毎日その半分が東京裁判の報道に當てられていた。大多數の日本人は、その裁判を通して天皇制の下に築かれた軍人集団を中心とし、財閥、官僚、メディア、そして右翼が一緒になって動かしてきた戦爭の一部始終を知ることとなった。

東京裁判で最も注目が集まったのが南京大虐殺だった。事件発生後間もなく中國政府が公表した情報は、日本の第六師団が23萬人、十六師団が14萬人、その他の日本軍部隊が6萬人、合計43萬人の中國人を殺害したというものだった。中國政府は東京裁判までこれを主張し続けた。

東京裁判では、一般人の傍聴が許可されていた。毎週の傍聴者數は、日本人1500名と同盟國の人々が450名ほどだったが、法廷で南京大虐殺の審議が始まると、日本人の傍聴者數は2000人以上に増えた。ここからもその関心度の大きさが伺える。

日本人の立場から言えば、やはり検察側の起訴內容を覆すことが期待されたが、実際には多くの日本人を失望させる結果となった。被告の松井石根大將も弁護士の伊藤清氏も、弁護と呼べる弁護は、ほとんどできなかったからだ。

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