如何にして後継者を育成するか、これは日中友好七団體共通の課題だ。數百回と訪中し、毛沢東氏や周恩來氏、廖承志氏といった中國の指導者とも會ってきた七団體トップクラスのある人物が、10年以上前に、「後継者を育てなければならない」と筆者に語っていた。しかし、この人物を良く知る日本のある記者は、「この方の後継者になれる人などいない。この方は団體の創設者であり、會員のほとんどがこの方を尊敬して入會したが、この方ほどの威信や人望のある人はいない」と話した。

これまでの3、40年の間に、日中國交正常化運動の最前線で活躍した人望ある多くの先人が相次いで逝去した。今日の日本の友好団體において、60年代や70年代當時のカリスマ的な人物はもはや伝説、と嘆く人までいる。昨年の11月25日、日中文化交流協會の辻井喬元會長が逝去した。享年86歳であった。辻井會長の逝去は七団體がまたも代表的人物を失ったことを意味した。辻井會長は影響力のある人物で、百貨店、鉄道などの企業を傘下にもつセゾングループの創設者でもあり、中國と中國文化を愛する辻井會長は日本の著名な作家であり、詩人でもあった。

秋岡家栄氏は「今の日中友好団體は人材に欠ける」と嘆いている。秋岡氏は1925年生まれで、1967年から1972年にかけて「朝日新聞」の駐中國特派員と務め、かつて數十回と周恩來氏に會っている。周恩來氏は公の場では「秋岡先生」と呼んでいたが、単獨で秋岡氏に會うときは「秋岡同志」と呼んだ。90年代、秋岡氏の招集の下、「日中友好99人委員會」が設立された。同會は獨立した友好団體で、筆者は何度も同會の會議に參加した。大學生からすでに退職した年配者を含む各界人士が會員となっていた。

秋岡氏は、「日中國交回復運動時は、日本の各団體が一致団結し、統一戦線を組んでいたが、國交正常後は、日中関係の舞臺は政治から経済へと移り変わり、人々はお金稼ぎばかりを考えるようになった」と振り返った。秋岡氏は友好活動はお金稼ぎであってはならないと主張しているのだ。秋岡氏は、現在日中関係は膠著狀態にあるが、日中友好団體はこの局面を打開する力を備えていないと嘆く。「國交正常化後、日中友好団體は意識を政治分野に向けておらず、後継者の育成に力を入れてこなかった。日中関係に問題が生じた今、七団體は日中首脳會談、首相の靖國神社參拝の中止を呼びかけることぐらいがやっとで、より広い視野とより深い議題に欠ける」と指摘。それは人材不足により、友好団體の日中関係の研究に対する深さに影響を與えているため、必然的に世論を導くこともできないと語る。

確かに、七団體の活動で若い參加者を見ることは少ない。七団體のある事務員は、「若者は我々の活動に興味がなく、參加したがらない」と話していた。日中友好団體の高齢化は非常に現実的な問題なのだ。活動の中である會員が、日中友好団體は普遍的に「宣伝不足」で、「活力のある人材に欠ける」と話していた。新規會員を引き付けるための組織改革は當面の急務のようだ。

伊藤忠商事元中國総代表の藤野文晤氏は、當時多くの人が日中友好団體に參加するのは、彼らが戦爭を反省しているからであり、そこには罪滅ぼしの意識がある。しかし、次の世代の人々はそうした意識に欠けると語る。藤野氏は、70年代、多くの日本人が日中関係に危機感を抱いていたが、今の日本の若者は生きることだけに奔走している。何か事業をやりたいとなれば、NPO（非営利組織）といった形式を選び、友好団體に參加するとは限らない、と語った。

「中國網日本語版（チャイナネット）」2014年3月28日

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